日本経済新聞（R3/10.2）の記事である。
オリジナルの総務省サイトで確認するのもめんどいのでこの記事をそのまま利用する。
条件は夫婦（夫65歳以上、妻60歳以上）で無職世帯の生活費である。
①消費支出が23万5000円
②各種税金 3万円
③合計 26万5000円（年間 318万円）
統計の数値のため、大都会・地方の区別無し。高齢になると健康面で医療費が増えるが
この費目は②に入っているのかな？？
気分転換の旅や孫へのプレゼント費用は、計上されていないらしい。住宅も賃貸か持家かの区別もなし。車の購入や維持費などの特別出費を計上すると、如何ほどに？？
となると、これらの費用を大雑把に月10万円を上乗せすると36万円ほどか？
あれ、この数字、例の余裕のある生活費と同じになった。当家が無職世帯となった場合の収入は公的年金のみとなる。その場合の年間総所得は400万円強で月額約33万円程、不足は年間36万円となる。ざっと、加給年金並みの金額。10年で400万、20年で800万円の不足となる。机上論では金融資産で補填可能となるが、さてどうなるか？？自宅は持家でローン完済で負債が無いのが救いか。
学生時代や子育て時代、年金生活を全く考えていなかった。イソップ物語のキリギリス生活を堪能していた訳だ。その勉強不足と思慮のなさがボディーブロー化するか？？
